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猫池罵詈雑言雑記帳
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 これが彼らのスタンダードなのかどうかはわからない。リンク記事を起こしたA氏は、ウッカリなのか故意なのかあっさりとスルーしているが、この発言にある種の危険性を嗅ぎ取る必要はあるかもしれない。

*LINK:【箱根駅伝】あの人物の創価大デマツイートに学会員が激怒(2015.01.03 15:00 DMMニュース)

  40代の創価大OG女性は、「めっちゃムカつく」と怒りを露にした上で次のように語った。
「デマばっかり流しとったら頭七つに割れて地獄に落ちるで。本物の創価学会婦人部を怒らせたら怖いで!」(リンク記事)

 個人的には、共謀罪導入にはまったく反対の立場であるし、破防法についても権力側の装置としての危険性をはらむ以上、手放しで賛成することは避けたい考えだ。しかし、この案件は、政府・自民党が導入を目論み続けている共謀罪が成立・施行された暁には、その検挙対象とされてもおかしくはない。むろん、こんなたわごとを検挙や処罰対象にするなど噴飯モノではあるが、バックに創価学会という巨大組織(それも部外者にとっては正体不明な)があり、自らの組織を「怒らせたら~頭七つに割れ」などと明言している以上、“反社会組織”として監視するにあたいするだろうとも考えざるをえない(ここでいう「監視」とは、権力側によるものも含まれるかもしれないが、むしろ一般市民やメディアの側からのそれを重視している)。
 なんとも不気味かつ恐ろしい組織だ。オレはそう思う。
 さて、そんな不気味な集団が、わが祖国の政権の一翼をなしている。
 この件について、弁護士の白川勝彦氏がかねてから警告を発しているが、氏のウェブサイトに掲載されているつぎのインタビュー記事は必読である。

*LINK:自公連立は日本をファシズムに導く
Special Interview ●白川勝彦 元自治大臣・国家公安委員長(宗教問題 2012年12月 9号)

トップページ:http://www.liberal-shirakawa.net/index.html)

 詳しくはリンク記事をお読みいただきたい。白川氏は、公明党を「宗教教団・創価学会の政治部」を断言したうえで、とある先人の論評を紹介している。

 政治評論家の藤原弘達氏が「創価学会を斬る」(日新報道出版部)とうい学会批判本を出しました。(中略)しかし今読み返すと、非常に鋭いことが書かれてあるんですよ。(中略)
「公明党が社会党と連立政権を組むとか、野党連合の中に入るというようなことは、まずありえないと私は考える。その意味において、自民党と連立政権を組んだとき、ちょうどナチス・ヒトラーが出た時の形と非常によく似て、自民党という政党の中にある右翼ファシズム的要素、公明党の中における宗教的ファナティックな要素、この両者の間に奇妙な癒着関係ができ、保守独裁体制を安定化する機能を果たしながら、同時にこれを強力にファッショ的傾向にもっていく起爆剤的役割として働く可能性も非常に多くもっている、そうなったときには日本の議会政治、民主政治もまさにアウトになる。そうなってからでは遅い、ということを私は現在の段階において敢えていう。それがこれだけ厳しく創価学会・公明党を斬らざるをえない問題意識なのである」(リンク記事)

 然り。大いに納得させられた。わが国が建国以来(戦後の再出発からでもいいし、皇紀2600ン年でも結構)、未曾有の危機にあるという視点においても……。

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「カモってのは、自分の首が絞められているっていうのに、まったく気づかないものだ」

 大韓ドラマ「いかさま師」のなかで、博徒の親玉アグィ(キムガプス)が手下を前につぶやいたセリフ(抄録)である。アグィの視線の先には、数千万の負けを取り戻すためになお借金(回銭)を重ねて負け続けている男が花札を打っている。……もとい、「麻雀放浪記」でも「伝説の雀鬼」でもあるいは「スティング」でもいいが、バクチにハマって足を洗えないひと(カモ)の心理というのはそういうものかもしれない。お上公認の“バクチ”でいえば、証券会社のドブ客なんかも同類だろう。

 100万を吸わされて舞い上がり、あっという間にその100万を失なう。持ちカネが尽きれば頼りになるのは金貸しだ。100万の負けが1000万となり、その1000万を取り返すためにさらなる借金を重ねる。気がつけば超高利貸し(トサンやトゴなどあたりまえ)の手に落ちしまい、そうなれば運命は見えたようなものだろう。だが、そうなってもなお己の身に起きている危機を実感しえないのが「カモ」ということのようだ。

 今般の選挙、しみじみとこの「カモ」という言葉が浮かんできた。どうもオレはこの祖国の土のうえでは死なないような気もしてきた。

 しかし、議席数以外のデータが出るのはまだこれからである。ひょっとするとそこから違うものが窺えてくる可能性もある。ぁあ、これすらも「カモ」のようだと自嘲するのは簡単だが、面倒嫌いのオレである。いましばらく様子を窺ってみることにしよう。

 沖縄知事選と那覇市長選の結果は、きわめて興味深いものであった。最大の争点は米軍基地の移設問題だったといわれるなか、前知事・仲井真弘多氏流の「いい正月」よりも、野古沖埋め立て承認の取り消し、撤回を表明している新知事・翁長雄志氏の訴えが有権者の支持を集めたということなのであろう。
 選挙戦のさなか、マスメディアの配信記事に翁長氏が元は自民党だったことや陣営にも元自民党員らが参加していることなどに触れるさい「自民党を除名された」という言い回しを使ったものもみられた。これなどは「除名」という言葉が持つマイナスイメージを用いたプロパガンダにほかならないと思うのだが、日本共産党が支持していることを挙げ「アカ」だのといった宣伝や有名な反動ジャーナリストの発言をみるにつけ、「こいつらには正論、政策といったものがないのか?」と気の毒にすらなったものだ。

 一夜を明けて、ネット上の記事をチェックしてみたのだが、沖縄の話題が意外なほど少ないことに気がついた。国の方針に真っ向から対立する結果を生んだ画期的な事件である。にも拘わらず、すくなくとも巨大ポータル上には芸能ゴシップほどの点数もみられないのはどうしたことだろうか。
 そんななか、こんな見出しの記事が目にとまった。

>沖縄知事に翁長氏 「普天間固定化するのでは」地元住民から懸念の声- 産経ニュース(2014年11月17日07時59分)
 内容は簡単。両論併記をしながら、選挙結果について批判ないし疑問を呈しているだけである。
 記事中に用いられた市民の声を引用してみよう。

>「翁長さんは基地はいらないと言うが、中国が尖閣諸島(同県石垣市)に近づいている今、沖縄は誰に守られているのか」と嘆いた。

>「米軍に関係する仕事をしている人も多い。沖縄と米軍は切っても切れない関係」と話した。

>普天間飛行場のある宜野湾市では、移設に道筋をつけた仲井真氏の落選に落胆の声も。(中略)「政府との間に亀裂が入れば、普天間は再び固定化してしまうのでは」。

>16年に大型輸送ヘリが墜落した同市の沖縄国際大の近くに住む女性会社員(25)も「基地が残り、あんな事故がまた起きたらと思うと怖い」と吐露した。(以上4点、見出し記事から引用)

 これらは、いずれも事実であろう。10万弱の票差をつけて新知事が誕生したとはいえ、前知事を支持した層も相当数にのぼる(ただ、この記事では前知事の寝返りやそれに対する市民らの声には触れられていない)。

 ちょっとだけイチャモンをつけてみよう。

・1(上から):中華人民共和国を仮想敵とし、さらに沖縄と駐留米軍との問題への矮小化(中国側からの挑発とも思える行為には大いに問題はあるといちおうつけくわえておくが、アメリカ合州国が中国と軍事的衝突をしたがっているかどうかについても検証しなければ?)。とはいえ、新知事はただちに米軍に撤収を迫っているのかな?

・2:じつはこのなかでもっとも納得できたコメント。これには仕事以外に「軍用地」関連収入なども含まれるのであろう。どことなく「原発関連収入に頼っているひとも多いのだから」という論を思い浮かべるが、では、仲井真氏の政策どおりに移設したらしたで現基地周辺のそういうひとびとはどうなってしまうのだろう? これも同上。

・3:普天間が固定化というけれど、新知事はそんなことを政策にしているのですか? 仮にこれが「日本政府やアメリカ合州国によって固定化される(ないし新知事がつぶされる)」という懸念なのであれば、問題とする相手が違うのではありませんか?

・4: 同上。しかし、産経新聞社は、どういう狙いでこの4つめのコメントを引用したのだろう? これでは沖縄(大局的にはわが国全体)に米軍基地があるのが危険だという話になってしまい、同社の基本的な主張とは隔たってしまうというか、まるで「しんぶん赤旗」の記事を読んでいるようなのだけど(笑)。が、それならそれで結構な話ではありますね。

 断っておくが、これらは取材に応じた市民とその声をあげつらうものではありません。新聞社によるコメントの用い方の稚拙さを指摘しているだけである。

 なんにつけても「批判」ないし「批判精神」を持つことは大切である。したがって、今回の選挙結果を受けてその批判的な検証をすることそのものはきわめて正しいと考える。だが引用記事のレベルではお粗末。いくら結果が悔しいからって、なんともいじましいとしかいいようがない。同社をしのぐ「御用新聞社」であるヨミウリのほうも検分してみたいところだけど、あいにくそこまでのヒマはない。


 ちょっと余談。
 近ごろ、中国のバカどもによるサンゴの密漁がクローズアップされている(沖縄選以上に?)。しかし、米軍基地移設先として取りざたされている辺野古のサンゴ(辺野古だけではなくサンゴだけでもないが)はどうなってもいいのかな? まったくの違法による中国人のインディーズ(?)密漁団と、ゴリ押しで合法化された米軍と日本政府によるオフィシャルな自然破壊。なんだか暴力団と巨大企業との横暴合戦のようだけれど、ともに悪質であることには違いないのではないかと思うのだが。

 余談その2。
 今日、17日になって円安が進んでいるという報道があった。そのうちのひとつがつぎの見出しである。

>GDPが予想外のマイナス、株安・債券高・円安が進行=東京市場- ロイター(2014年11月17日09時48分)
 
 これには、「日本の7─9月期国内総生産(GDP)が年率1.6%減(市場予想は2.1%増)と予想外のマイナス成長」(見出し記事)を示したことの影響が分析されているようだが、ユニークなのは引用記事にある「予想外」である。ホントなんですかね、これ? しかし、日本政府や財界、それらの提灯持ちにとっては円安進行は歓迎されるできごとのハズなのに、「マイナス成長」を材料として取りざたしている。ということは、わが国がマイナス成長する(=円安)ことは歓迎されるということなのかなぁ……。

 さらにケッサクなのは、引用記事の締めくくりだ。いわく、
>消費再増税延期・衆院解散は決定的だろうと述べている。
 である。「述べている」のは某証券会社所属の専門家らしいのだが、なぜかすぐ前段コメントを「」閉じにしつつここにはそれがない。それともこの部分だけは「述べている」のが違う人物なのかな? 述べられている内容を含め、オレの足らないアタマでは理解しがたいので、これ以上の言及は避けるが。

 そういえば、消費税再増税に関するケッサクな御用報道を目にしたのを思い出したので、その話はあらためて。

 

 戦争開戦などの責任をマスメディアに求める論が古くからある。たとえば、わが国が関係した「15年戦争」においてもそうで、ときの政府の動きに便乗して世論を戦争支持に導いたことが指摘されている。これについての詳細は割愛するが、この論について、個人的にはかねてより違和感を抱いてきた。
 文献などに目を通せば、たしかに新聞や放送局などが世論を誘導する手立て(プロパガンダ)になったことは否定しがたく、それを“教訓”としてゆく必要はあると考える。だが、責任をマスメディアに求めるその背後に、本当の責任者であったときの政権・指導者たちに対する責任回避の思想が潜んでいるように思えてならず、ことさらにマスメディアに対する責任を強調することに疑問を覚えるのである。

 だが、このところのわが国のマスメディア──すべてとは言わない──のザマをみるにつけ、戦争におけるマスメディアの責任論というものが厳然として存在していると実感するようになった。
 たとえば、自分たちの失敗(とばかりは限らないか?)をタナに上げ、嬉々として同業他社の失敗をあげつらう新聞社。ハッキリと記せば、なんだって右翼の諸君がことさらに「朝日新聞」を敵視するのか、過去の報道などに対する異論ならばともかく、少なくともここ十数年ほどの同社のザマを観察しているかぎりほとんど理解できないのであるが、それはともかくとしてもヨミウリだのサンケイだのの欣喜雀躍ぶりにはヘドが出るというものだ。

 これら御用新聞社に加えて活躍する自称公共放送と化したNHK。あからさまに(?)政権と一体化した彼らが日々タレ流しているのは、政権擁護どころか改憲や生活破壊に世論を導くプロパガンダではないのか?
 彼ら(放送局についてはNHKだけではない)による“報道”に接していると、

・いますぐにでも原発を再稼動させなければわれわれ一般庶民の生活が立ち行かなくなってしまう
・中華人民共和国がいまにもわが国に対する戦争をしかけそうだ
・消費税アップは世の必然。いまやらないと孫の代に大きなツケを残す(注1)
・アベノミクスは順風満帆。円安はこんなにすばらしく、ほら、平均株価だってこんなにあがって好景気じゃありませんか(注2)
・沖縄を“アカ” に乗っ取らせてはならん(さすがにココまではあからさまではないかもしれないが、たとえばアメリカ合州国で実施された中間選挙と沖縄知事選との報道の量的なバランスはどうか? とりわけHNKは?)
・エトセトラ・・・

 という次第で、なんだかもう長いモノに巻かれてにゃおまえらシアワセとでもいわかのような按配である。もちろん、一部にはそれらについていちおうの検証を試みたテレビ番組などもあるにせよ、とりわけNHKの19時および21時のテレビニュースには恐怖を覚えることもしばしばだ。なんつうか、率先して政権におもねり、世論誘導にメディア生命を賭けているのではあるまいかと疑いたくなってくる。言い換えると、戦争に対するマスメディアの責任、その所在についてナマで実感させられているというワケだ。はたして、歴史はのちに彼らをどのように評するだろうか?

 余談だが、このうちある御用紙については、その読者から大ウケさせられたことがある。
「ユニクロの柳井社長、立派ですねぇ。錦織選手に会社から5000万円と自分のポケットマネーからも5000万円プレゼントしたんですってね。●●新聞に書いてありましたけど」
「(略)あの会社が“ブラック企業”とも指摘されている話はご存知ないのですか?」
「なんですか、それ?」
 知らないのである。ここで具体的な紙名を挙げないのは、関連記事を仔細に検分していないからであり、“暗部”に触れた記事があった可能性を慮っているからだが、わりと細かに「●●新聞」を読んでいるらしいこの知人の知識なのであった。ご自分の生活が大変なのにタメ息をつきながら。まさにブラックユーモアだ。
 しかし、“ブラック企業”云々はさておいて、同社の法人税負担については驚くべき証言がある。

[同社の実効税負担率を見ると、2013年3月期では、税引前純利益は756億5300万円もありながら、納税した法人税等は52億3300万円とわずか6・92%でした。(中略)柳井氏は日本でトップクラスの大富豪です(『税金を払わない巨大企業』富岡幸雄著・文春新書。82~83ページ)]

 引用記事は、こんなに軽い税負担に対し「ドイツ、イギリス、中国や韓国は20%台(だから日本も下げよ)」「これでは競争できるはずがない」と「声を荒げてい」る柳井氏の矛盾をついているが、ようははした金なのだ。軽減された税負担による余剰金。それをさもご褒美であるかのようにふるまい、かつ自社と己の宣伝をしただけの話なのではないのか? 素直に賞賛したのは件の「●●新聞」読者的(善良)な層に限られそうだが。

・注1:「孫の代までのツケ」を心配するのであれば、原発の再稼動なんぞてきっこないと思うんだがなぁ(笑)。発電所の糞の後始末さえできない人類。孫の代どころか未来永劫──まっ、致命的原発事故などを起こして地球が滅びなければの話だが──にまでツケを残すのが原発ではないか。
 原発再稼動をしたがっている連中が、「発電コスト」を言い訳にし、「原発を動かせないのならば電気料金を値上げ」などと“恫喝”するムキがある(こんなのも主要マスメディアの諸君は無批判のままタレ流している)が、ならばよろしい。核以外の発電に関する実質的なコストに加え、常識的な職員および役員報酬など諸経費を加味したうえで、本当に値上げが必要ならばそのリスクを庶民として負おうではないか。しかし、原発事故や原発稼動によって生じるコストやリスクについては推進者に問答無用で負ってもらおう。法人だけでなく、関係する自然人に対する「無限責任」を条件として。たとえるならば、強制執行許諾つきの条件。関係する自然人はその家族ともども末代にわたって連帯保証人である。これが交渉の最低条件──というよりブラックユーモアのつもり──だが、だからといって再稼動を認めるつもりはさらさらない。

・注2:経済についてはシロウトだが、シロウトなりに思うことはある。
 株価というのは、特定の企業の業績や新たな動きに対する期待感などから上下するのが原則だと考えているが、今般の株価の(大局的な)動きのどこにそんな明るい材料があるのだろうか。平均株価に影響するほどの規模で各企業が大ヒットを飛ばすなり新機軸を打ち出すなりの動きは(例外はあるにせよ)見られないように思うのだが、いうまでもなく「量的緩和」などという数字のこねくりまわしに“投資家”とやらが右往左往しているということなのであろう。だが、こんなものはインサイダー取引以下の禁じ手なのではあるまいか? 順番が逆なのだ。

  かつてのバブル経済並に平均株価を上げたいのであればインサイダー取引を認めるなりお目こぼしをするなりすりゃぁいいだろうとかねてよりジョークとして考えてきたが、ようはそうするワケにもいかないので、いわば合法的な処方を打ってみたというのが今般の動きはのではないのか。しかし、実体経済も活性化したバブル期と比べて、いまや動くのは数字ばかり。風船にもならないまやかし、幻に踊らされているだけのように思える。言い換えれば、覚醒剤によって「元気」になってるみたいな。この覚醒剤というたとえがあたっているとしたら、未来は真っ暗というワケだが・・・。
 

 いくつかの報道によれば、アメリカ合州国が投下した原爆に長崎で被爆した老人に対し、横浜市内の中学生5人が「死に損ないのクソジジイ」などとの暴言をぶつけたという。これは、中学生らが修学旅行で同市を訪れたさいに起きた事件で、学校側からは校長が電話で謝罪したという。

 詳細は省く。

 まっさきに連想したのは、このニッポンという国が、イシハラシンタローに(ある種)代表される無百済人間によって繰り返される差別発言であった。当ブログで繰り返しているけれど、彼ら公的かつ重責をになっている“立派な”おとなたちが、さまざまな差別発言の類をぶちまけてもなんらおとがめながいのが、このニッポンという国なのである(若干の騒ぎになるケースもあるが、たいていはあやふやなまま、発言者が相応の責任を取らされることは滅多にない)。
 そうしたセンスの“くに”あるいは社会で育った子どもたちが、
「これぐらいならいいだろ」
 と勘違いしてもなんらおかしくはないではないか。

 おまけに、こんな恥ずかしい事件に乗じて、とうの被爆者らを「被爆者を自称して反日思想を植え付ける話をしていた」などと公言した“学者”までいるそうな。よくわからない。

 こんなのは序の口。もっともっと恥ずべき事件が日常的に起こるようになるのだろうなぁ。嗚呼、わが祖国・ニッポン!


*蛇足な補足。
 こういう文言をみて「反日」だのと誤解する向きがあるのも現代ニッポンである。また、差別だのといったことで中華人民共和国や大韓民国のほうがもっとひどい(だからニッポンもやっていい?)などという具合に話を逸らす向きもありがちだ。しかし、極論すればそんな外国のことなどどうでもいい。われわれ日本人あるいは日本という国・社会がしっかりしていればいいだけの話ではないのか。その積み重ねこそが外国からの尊敬につながり、ひいては率先した愛国心につながるというのは、はたしてキレイゴトだろうか。

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